自動火災報知設備の交換を推奨するおおよその期間について
主要機器		寿命部品
受信機	２０年	スイッチング電源	５年
受信機（Ｒ型等、電子機器部品を多用している機器）	１５年	無停電電源装置（ＵＰＳ）本体	６年
発信機	２０年	ニッケルカドミウム蓄電池	５年
煙感知器	１０年	シール鉛蓄電池（ＵＰＳ用を含む）	３年
熱感知器	１５年	ＣＲＴディスプレイ	４年
熱感知器（半導体式）	１０年	ＬＣＤ（液晶）ディスプレイ	５年
地区音響装置	２０年	ＥＬディスプレイ	５年
消火器	８年	ハードディスク	４年
ガス漏れ検知器	５年	フロッピーディスクドライブ	５年
非常警報設備	１５年	冷却ファン（ＵＰＳ用を含む）	３年
		プリンター	５年

【参考】（社）日本火災報知機工業会発行資料

注１	定期交換推奨年数はこの間の電気部品・ユニット、および防災設備などの機能・性能を保証するものではありません。
注２	定期交換推奨年数は取扱説明書どおりに使用し、良好な環境で使用した場合です。
注３	寿命部品以外の電気部品・ユニットについても経年変化により劣化、故障は発生します。
注４	寿命部品の修復を行う時は、機種により取り付け方法、設定方法が異なります。詳細は当社にお問い合わせ願います。
注５	電気部品・ユニットの一部は仕様の違いにより、定期交換推奨年数が異なる場合があります。詳細は当社にお問い合わせ願います。
注６	自動火災報知設備などは設置後年数が経ちますと、部品の生産中止が多くなり、定期交換推奨部品を含めた電気・電子部品の供給ができなくなります。 この場合は自動火災報知設備のリニューアルが必要となります。
注７	自動火災報知設備のリニューアル時期については、（社）日本火災報知機工業会発行の資料「既設の自動火災報知設備機器の更新について」をご参照願います。

消火設備の交換を推奨するおおよその期間について
水・泡系消火設備			ガス系消火設備
閉鎖型スプリンクラーヘッド	注１	１８～２０年	貯蔵容器、容器弁	注３	１８～２０年
感知用ヘッド	注１	８～１０年	容器弁開放器		１８～２０年
泡消火薬剤（水成膜）	注１	８～１０年	圧力計		８～１０年
送水口	注２	１８～２０年	起動用ガス容器、容器弁	注３	１８～２０年
消火栓開閉弁	注２	１８～２０年	選択弁	注２	１８～２０年
泡消火薬剤貯蔵槽	注２	１８～２０年	配管安全装置		１８～２０年
フォームヘッド		１７～２０年	閉止弁	注２	１８～２０年
一斉開放弁	注２	１７～２０年	手動起動装置		１３～１５年
流水検知装置（湿式）	注２	１８～２０年	連結管（フレキ）		１８～２０年
ポンプ	注２	１８～２０年	放出表示灯		１８～２０年
ポンプ制御盤		１８～２０年	制御盤（電子式）		１３～１５年
ジョッキポンプ（補助加圧装置）	注２	１８～２０年	噴射ヘッド		１８～２０年
炭素鋼鋼管（白）		２０～２５年

【参考】（社）日本消火装置工業会発行資料

注１	状況によってサンプリング調査を伴います。
注２	状況によってオーバーホールを伴います。オーバーホールの時期は設置後おおよそ１０年毎を目安にしますが、その期間および方法などについては当社にお問い合わせください。
注３	高圧ガス保安法に基づく容器再検査に合格すれば、容器は継続使用も可能です。

【ご参考】　関係機関による資料

※クリックすると拡大して表示します。

（社）日本火災報知機工業会

（社）日本消火装置工業会

既設の自動火災報知設備機器の更新について

自動火災報知設備・総合操作盤の適正な維持管理について

消火設備維持管理について

【ご参考】　自動火災報知設備故障発生パターン図

経過年数が摩耗故障領域に入り機器の故障率が高くなり、信頼性・安全性が低下、もしくは対応する補修部品がなくなった時点をリニューアル時期としています。

①	初期故障：現場竣工初期段階で故障が発生する時期
②	偶発故障：故障率がほぼ一定となり、故障がランダムに発生する時期
③	摩耗故障：部品劣化により故障が増大する時期
④	リニューアル時期：故障に対して補修部品のストックなどが無くなり修理･交換が困難になる時期