トップページ > 導入事例一覧 > 栗田工業株式会社 様

栗田工業株式会社 Kurita Innovation Hub 様
CASE STUDY

B Catch Nowを活用し
便利で安全なフリーアドレス制オフィスを実現
インタビュー動画はこちら

Kurita Innovation Hub

水や環境にまつわる製品・サービスを提供する栗田工業株式会社様。
同社のフラッグシップである研究開発拠点「Kurita Innovation Hub(KIH)」はニッタンの位置情報サービス「B Catch Now」を導入しています。研究者同士のふれあいを重視したこの先進的な建物においてB Catch Nowがどのように活用されているのか、取材しました。 建物概要
住所/東京都昭島市 敷地面積/30,112.33m2 延べ床面積/38,395.02m2 
階数/地上5階構造1棟他 所員数/約400人 ビーコン設置数/約500台

2022年8月取材

  • 内保 顕 様

    栗田工業株式会社
    イノベーション本部
    KIHセンター
    KIHマネジメント室 室長
    内保 顕 様

  • 並木 香 様

    栗田工業株式会社
    イノベーション本部
    KIHセンター
    業務変革チーム
    並木 香 様

コミュニケーションを活性化する頼もしいツール

スマホで全スタッフの居場所を把握

並木 香 様スマホ画面「社内で誰かを探すとき、B Catch Nowはとても便利です。スマホのアプリを開くと相手の居場所がマップ上に表示されるので、直接会いたければそこに向かえばいいし、同じ画面から電話をしたり、メールを送ることもできます。使い始めてから情報共有もスムーズになりました」と語るのは、KIHに勤務する並木様。B Catch Nowを日常の連絡ツールとして使いこなしている様子が伝わってきます。

緑あふれる広大な敷地に建つKIHは、通りを挟んで4棟の建物に分かれ、スキップフロアと呼ばれる中間階をもつ複雑な立体構造をしています。屋内には研究室・実験室が100室ほどあり、その中を行き来する各人の居場所をリアルタイムで把握するのは困難です。しかし、2022年4月の開所と同時に導入したB Catch Nowがその課題を解決し、スタッフ同士のコミュニケーション促進や会議の設定などに貢献しています。

フリーアドレス制における課題を解決

フリーアドレス「KIHで何としても実現したかったのが、研究者同士が触れ合う機会を増やして気づきにつなげ、イノベーションを加速させること。そこでスタッフが研究室にこもらず、社内を回遊するようにフリーアドレス制を採用しました。しかし、フリーアドレス制は一人ひとりの居場所確認に時間がかかり、特に火災や自然災害などの非常時の安否確認が大きな課題となります。その解決法を模索していた頃、B Catch Nowの存在を知りました。求めていたものがここにあった!そう確信しました」と説明するのは内保様。B Catch Now導入の旗振り役で、直感的に操作できる利便性と、非常時の安全につながる機能を高く評価いただいております。

もしもの事態に備えて従業員の安全を担保する

火災報知機との連動で大きな安心を

本体多種多様な位置情報サービスがある中で、内保様に最も注目いただいたB Catch Nowの長所が、「火災への対応力」と「メンテナンス体制」です。

「B Catch Nowの機能で目を引いたのは、火災報知機と連動し、初期消火や避難誘導をサポートして利用者の逃げ遅れを回避させられる点です。また、年2回の保守点検があり、もしものときに装置が作動しないといった心配がないのもいいですね。従業員の安全は何より優先すべきことですから、この2つは大きかったです」と内保様に評価いただきました。

プライバシーやスタッフ心理にも配慮した仕様

内保 顕 様しかしながら一般に、居場所を表示する位置情報サービスには、プライバシーを守りたいという観点からネガティブな印象を持つ人もいます。KIHではその対応として、たとえばトイレなど配慮が必要なエリアでは位置情報を表示しないオプション機能を追加しました。それにより、導入時にスタッフの合意を得るのがスムーズだったといいます。

「以前、別の事業所にいたときは、非常時に備えて毎週金曜に全従業員の翌週の行動予定をとりまとめ、一覧表にして各棟の責任者に配布していました。非常に手間がかかりますが、もしものときの安否確認を確実に行うために必要な作業でした。しかし、B Catch Nowを導入したKIHではその手間がなくなり、きわめて合理的に安全を担保できるようになりました」と、内保様は明るく微笑みます。

「開かれた研究開発拠点」をテクノロジーで支える

Kurita Innovation Hubの「Hub」の語には、社外の研究者にもどんどんKIHを訪れてもらい、さまざまな人々がつながることで協働や共創へと発展する芽をつくりたい、とのビジョンが込められています。そのため将来的にはB Catch Nowの利用を社内スタッフだけでなく、訪問者にも広げていきたいとのこと。

人やモノの移動履歴が追跡できる位置情報サービスを適切に使用することで、人々の安全と機密情報の保全に配慮しながら、開かれた研究開発拠点としての存在を確立する──KIHが構想するそんな未来像をB Catch Nowが支えていきます。

先頭へ